競合はもうやってる?販促手法「オムニチャネル」事例まとめ
ネットと実際の店舗を連動させた販促手法「オムニチャネル」が広がっています。ネット通販の利用が拡大しておりますが、インターネットのみではなく実店舗との相乗効果を高める事を目的としています。
小売企業間で拡大しているオムニチャネルですが、具体的な事例をご紹介します。
無印良品
2013年に「無印良品」を運営する「株式会社良品計画」は、店舗で使用出来るアプリ「MUJIpassport」を発表。
店舗で購入時にアプリを提示すると、マイルが貯まり貯まったマイルに応じて、購入時に使用できるポイントが取得できます。
他にも商品検索機能が搭載されています。商品検索をすると、今いる場所から最も近い店舗を案内してくれます。
2015年現在、ダウンロード数は300万を越え、顧客との接点形成に成功しています。
東急百貨店
東急百貨店は顧客と接点を見つめ直し、業界の中ではかなり早期に「オムニチャネル」に取り組んでいます。2011年頃から、twitterやfacebookなどのソーシャルメディアを運用しており、顧客とのリアルタイムなコミュニケーションを意識していました。
そして2013年にアプリがリリースされます。アプリでは店舗情報やフロアガイドなどが確認出来、クーポンによる来客効果も大きく売上げに貢献しています。
セブン
セブン(セブンイレブン、イトーヨーカ堂、そごう、西武、ロフトetc)が参加しています。購入商品は、全国約1万8000店のグループ企業で受け取れます。
全国に展開するネットワークの強みを活かした成功事例ではないでしょうか。
まとめ
オムニチャネルの「オムニ」とは「すべての」「あらゆる」という意味を持ちます。文字通り、店舗、イベント、ネット、モバイルなどチャネルを問わず、あらゆる接点で顧客と接点を持つ戦略です。
しかし、ただ放射状にチャネルを垂れ流すのではなく、有機的に連携させるのが成功のポイントです。
店舗、ネットの垣根を越えた戦略は今後、さらに広がっていきそうな勢いです。
